日本のサッカー競技人口はどれくらい？

みなさんは日本のサッカー競技人口がどれぐらいかご存知ですか？

日本の人口は、2021年に行われた国勢調査によると、1億2622万人(2020年より86万人減)と発表がありました。
それにより世界の人口ランキングでは11番目となりました。

では、気になる日本のサッカー競技人口はどれぐらいなのしょうか。

日本のサッカー競技者人口の推移

それでは、サッカー競技人口の推移を見ていきましょう。

サッカー競技人口とサッカー人口の違い

はじめに、【サッカー競技人口】と【サッカー人口】の違いを認識しておきましょう。

サッカー競技人口とは、日本サッカー協会に登録している人を対象としています。
ここで示すサッカー人口とは、1年に1回サッカーをプレーする人を対象としています。

日本のサッカー競技人口は？

まずは、日本サッカー協会の登録状況から1979年から2020年までのサッカー競技人口の推移を見てみましょう。
日本サッカー協会に登録されている人数は、2020年は818,414人でした。
そして、日本のサッカー競技人口が最も多かった年が2014年の964,328人でした。そのことから、年々サッカー競技人口は減少傾向にあることがわかります。

2010年　900,880人
2011年 　927,671人
2012年 　953,740人
2013年　963,340人
2014年　964,328人
2015年　951,459人
2016年　937,893人
2017年　915,306人
2018年　889,956人
2019年　878,072人
2020年　818,414人

日本サッカー協会サッカー選手登録数参照

日本のサッカー人口は？

次に日本におけるサッカー人口の推移を見てみましょう。
笹川スポーツ財団による2018年7月から8月にかけて行われたサッカー人口（実施人口・愛好者人口）の調査によると、年に1回サッカーをする人は2018年では、約436万人でした。

2000年　219万人
2002年　272万人
2004年　376万人
2006年　349万人
2008年　455万人
2010年　478万人
2012年　582万人
2014年　415万人
2016年　353万人
2018年　436万人

さらに、週に1回以上サッカーをする人は2018年では、約124万人でした。

2000年　40万人
2002年　60万人
2004年　51万人
2006年　51万人
2008年　93万人
2010年　104万人
2012年　146万人
2014年　104万人
2016年　93万人
2018年　124万人

笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」（2000～2018）より参照

世界のサッカー競技人口ランキング

次に世界のサッカー競技人口ランキングを見ていきましょう。
全世界でサッカー競技人口は、約2億6000万人と言われています。

その中でどの国が大きな割合を占めているのでしょうか。
※（）内は国内の人口におけるサッカー人口の割合です。

1位：中国　26,166,335人(1.9%)
2位：アメリカ　24,472,778人(7.8%)
3位：インド　20,587,900人(1.7%)
4位：ドイツ　16,308,946人(19.9%)
5位：ブラジル　13,197,733人(6.8%)
【日本　818,414人(0.6%)】

国としてサッカー競技人口密度が高いのはドイツです。
国民の人口はおよそ８０００万人と日本よりも少ないのですが、国民の５人に１人が競技者登録をしてプレーしていることになります。

https://www.digital-dokusho.jp/industry/sports-competition-population/ より引用

まとめ

日本の人口が減少しながら、それとともにサッカー競技人口も減少しています。
2020年には818,414人が日本サッカー協会へ選手登録をしております。

世界と比べるとドイツでは、国民の人口はおよそ8000万人と日本よりも少ないのですが、サッカー競技者人口は国民の5人に1人が競技者登録をしてプレーしていることになります。
年代によって、選手には毎週公式戦を経験させられるような、カテゴリーやリーグ、チーム間の移籍など、その選手に応じて成長できる環境を与えられるように施策が施されています。
さらに驚いたのは、人口が3000人という小さな街にも1000人を収容できるようなスタジアムがあることです。
このように行政と民間が協力しながら、地域全体が国民へ『より良くサッカーがプレーできる環境作り』を行なっていることが国としてサッカーのレベルアップに繋がっているのでしょう。

日本でもサッカーの指導に関わる人達は、人口の傾向に目を向けて、チームの枠を超えて地域全体で手を取り合いながら、未来を担う子供達を育成する施策に動き出すべきかもしれませんね。